メガソーラーとは？メリットとデメリットを解説

メガソーラーを設置する一番のメリットは、売電収入が得られるという点です。

メガソーラーは大規模な発電設備です。

そのため、発電量も豊富で、高い売電収入が期待できます。

1,000kWのメガソーラーで年間の予想発電量が120万kWh、買取価格を1kWあたり28円（税抜）の売電単価だったと仮定します。

売電収入＝発電量（kWh）× 買取価格（30.8円）なので、このケースの場合は、年間で3,696万円、20年間では7億3,920万円もの売電収入が見込めます。

家庭用太陽光発電の場合、国が定めた固定価格買取制度（FIT）により、1kWh当たりの固定売電単価は10年間適用されます。

対して、メガソーラーは、固定買取価格が20年間変わりません。

また、家庭用太陽光発電では、余った電気を売却する「余剰買取」が一般的で、発電した電力をすべて売却する「全量買取」は選択できません。

メガソーラーは、「全量買取」のため、家庭用より長期間安定した収入が得られるのは、大きなメリットです。

メガソーラー設備は、建築基準法における建築物または工作物に該当しないため、用途地域の制約がありません。

交通の利便性や地質などの理由で使い勝手の悪い僻地や郊外、または、用途がないため安く売りだされている土地も、売電事業なら有効に活用できます。

さらに、建物の屋根といった本来は有効活用しにくいスペースを活用できることもメガソーラーの大きなメリットです。

メガソーラーによる太陽光発電は、化石燃料（石油・石炭等）による発電や原子力発電と比較しても、他の再生可能エネルギー発電（バイオマス、風力、地熱）と比較しても、トラブルが少なく安全に運用できます。

メガソーラーは二酸化炭素を排出しない、再生可能エネルギーです。

地球温暖化問題が深刻化する現代において、火力発電と比較してCO2の排出が少ないため、国が進めるCO2削減目標に貢献できます。

また、再生可能エネルギーというクリーンなエネルギー事業を行なっていることは、企業のイメージUPにも繋がるメリットとなります。

一般的に太陽光発電設備は、規模が大きくなればなるほど、kW当たりにかかる初期費用が安くなります。

つまり、住宅用の太陽光発電等よりも、規模の大きいメガソーラーは、kW当たりの初期費用を安くすることができます。

自家消費型太陽光発電として設置する場合、日本政策金融公庫から「環境・エネルギー対策資金」という返済期間20年の特別金利による融資を受けられる場合があります。

メガソーラーのような売電収入が目的の太陽光発電の場合、減価償却という節税対策をすることができます。

減価償却とは、経年劣化によって下がるメガソーラーの価値の分だけ、毎年一定額を経費として計上できる制度です。

この減価償却以外にも、特別償却や税額控除が適用される場合もあったり、相続税対策にしたりとメガソーラーを導入することで節税対策になります。

メガソーラーは広大な土地に大量のパネルを設置したり、パワーコンディショナを分散したりするので、故障した特定のパネルを見つけるのに時間がかかります。

また、規模が大きいため数枚のパネルが故障していたとしても、故障に気付けない可能性があります。

さらに、雑草による影や、鳥のフン等で発電が阻害されることもあり、定期的なメンテナンスが必要になります。

このような理由から、メガソーラーは、住宅用の太陽光発電設備と比較して手間や費用がかかります。

メガソーラーは太陽からの光エネルギーを十分に吸収するために野外に設置されていますので台風や地震、洪水といった突発的な自然災害にとても弱いです。

特に、近年の異常気象によるリスクは非常に高く、動産保険等で出来る限り、リスクを避ける必要があります。

メガソーラーを設置する場所によっては、住民トラブルが発生する可能性があります。

過去に発生した事例として、「メガソーラーの設置によって景観が害された」と訴える住民と設置業者間でのトラブルが挙げられます。

また、「山肌にメガソーラーを設置したことにより土埃が舞うようになった」、「フェンスやパネルが風で飛ばされて危険」といった、住民とのトラブルも過去に発生しています。

そのため、メガソーラーを導入する際には、住民トラブルの起こりにくい場所を検討されることをおすすめします。

2015年以降の太陽光発電設備を対象に、電力会社が出力抑制を開始しました。

地域によっては、年間の抑制可能時間が非常に長く設定されていることがあります。

そのような地域においては、電力会社の出力抑制は、収入に大きく影響するため、注意が必要です。